17世紀、スペイン・ポルトガルの没落に伴い、アジア海域世界への進出をイギリスとオランダが推進した。1612年にはオランダ東インド会社がチェンナイの北プリカットに商館を構えていたが、1623年、英蘭両国が東南アジアで衝突してアンボイナ事件が起こり、イギリス東インド会社は東南アジア交易から駆逐されたかたちとなってインドへの進出を推し進めた。
1639年、イギリス東インド会社はチェンナイの領主であったヴァンダヴァーシの知事からプリカットとポルトガルの根拠地サン・トメ要塞の中間にあたるチェンナイの地を取得し、その地をマドラスと称して1640年にはセント・ジョージ要塞を建設した。いっぽうのオランダは1651年にポルトガル領コロンボ(セイロン島)を支配、1663年にはインド南部のコーチンに進出した。
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ムガル帝国の衰退
17世紀後半になると、6代皇帝のアウラングゼーブは、従来の宗教的寛容策を改めて厳格なイスラーム教スンナ派に基づく統治を行い、人頭税を復活したためにヒンドゥー教徒の支持を失い、デカン高原のマラータ族もシヴァージーを中心に1674年にマラータ王国を形成するなど各地で反乱が勃発、アフガン人・イラン人も侵入して帝国は衰退にむかった。1708年、マラータ王国がマラータ同盟として再建された。ことに1719年は、何人もの皇帝が入れ替わり、政治的混乱の極みに達した。
英仏の進出と植民地抗争
インド産の手織り綿布(キャラコ)がヨーロッパに持ち込まれると大流行となり、各国は対インド貿易を重視したが、その過程で3次にわたる英蘭戦争が勃発、オランダは北米大陸とともにインドでも根拠地を失っていった。イギリスはマドラスにつづき、1661年ムンバイ(ボンベイ)、1690年コルカタ(カルカッタ)を獲得、一方、フランスも徐々にインド進出を図り、コルベールがフランス東インド会社を再建、1673年シャンデルナゴル、1674年ポンディシェリを獲得した。利害が対立した英仏両国は、新大陸と同様にインドでも抗争を続け、1757年、ベンガル地方のプラッシーにおいて、クライヴ率いるイギリス東インド会社がベンガル太守軍とフランス東インド会社の連合軍を打ち破り(プラッシーの戦い)、植民地抗争におけるイギリス覇権が確立した。
イギリスによる植民地化とインドの貧困化
18世紀後半、七年戦争の帰趨を定めた1763年のパリ条約によってフランス勢力をインドから駆逐すると、1765年にベンガル地方の徴税権(ディーワーニー)を獲得したことを皮切りにイギリス東インド会社主導の植民地化が進み、マイソール戦争・マラータ戦争・シク戦争などを経てインド支配を確立した。1813年よりイギリスの対インド貿易が自由化されたことで、産業革命を既に成し遂げていたイギリスから機械製綿織物がインドへ流入、インドの伝統的な綿織物産業は破壊された。さらに、1793年のザミンダーリー制、19世紀前半のライヤットワーリー制などの近代的な地税制度を導入したことも、インド民衆を困窮させた。
19世紀にはいると、イギリス東インド会社は茶、アヘン、インディゴなどのプランテーションを拡大し、19世紀後半にはインドでの鉄道建設を推進した。これらは産地と港湾を結ぶためのものが多く軌道の幅もまちまちで、主としてインドでの税収をもとに投資されたもので、これから得られる利益は多くイギリス人によって回収された。
イギリス植民地時代
インド大反乱と英領インド帝国の成立
こうしたインドの困窮化と経済的従属化に対し、イギリス支配に対する不満は各地で高まり、1857年、デリーに近いメーラトの兵営でシパーヒーが蜂起すると、それは全インドにひろがるインド大反乱(セポイの反乱、シパーヒーの反乱、第一次インド独立戦争)となった。徹底的な鎮圧を図ったイギリスは、翌年にムガル皇帝を廃し、東インド会社がもっていた統治権を譲り受け、インド総督を派遣して直接統治下においた。1877年には、イギリス女王ヴィクトリアがインド皇帝を兼任するイギリス領インド帝国が成立した。インド帝国は直轄領と藩王国から成っていた。
インド国民会議派の成立
イギリスはインド統治に際して分割統治の手法をとった。インド人知識人層を懐柔するため、1885年には諮問機関としてインド国民会議を設けた。国民会議は当初、年末の4日間ほど活動するものであったが、やがてインド人の地位向上をめざす政治運動を開始した。国民会議派の中心を占めたのはヒンドゥー教徒の知識人・官吏・地主など比較的めぐまれた階層の人びとが多く、その主張や活動は穏健なものであった。彼らはサティーなど古い因習を廃止してインドの近代化を推進させようとした。そのため、イギリスも円滑な統治の安全弁としてこれを活用した。
国民会議派の急進化と全インド・ムスリム連盟
しかし、民族資本家の形成に伴い反英強硬派が台頭したこと、1905年の日露戦争における日本の勝利、同年のベンガル分割令への憤りなどから反英機運が一層強まり、インド国民会議派は急進的な民族主義政党へ変貌していった。とくにベンガル分割令は過激な民族運動をひきおこし、1906年のカルカッタ大会ではボイコット(英貨排斥)、スワラージー(民族独立)、スワデーシー(国産品愛用)、民族教育の急進的な4大綱領が採択された。こうしたなか、イギリスは独立運動の宗教的分断を図り、親英的組織として全インド・ムスリム連盟を発足させた。ムスリム連盟は、人口でヒンドゥー教徒に対し劣位にあるイスラーム教徒の政治力が国民会議派の運動によってさらに弱まると考えて分割支持にまわった。しかし、結局、1911年には、分割令は撤回された。
二度の世界大戦とインド
ローラット法とアムリットサル事件
第一次世界大戦に際して、イギリスは植民地インドから2個師団100万人以上の兵力を西部戦線に動員し、食糧はじめ軍事物資や戦費の一部も負担させた。しかし、イギリスはインドに対して戦後に自治をあたえるという公約を守らず、形式的自治に終わり、また、ウッドロウ・ウィルソンらの唱えた民族自決の理念の高まりにも影響を受けて民族運動はさらに高揚した。イギリスはこれに対し、1919年3月に出版物の検閲、令状なしの逮捕、裁判なしの投獄を認めるローラット法を制定して、民族運動の弾圧を強化した。同年4月、この法に対する抗議のため集まった非武装のインド人に対してイギリス人警官隊が無差別射撃するアムリットサル事件が起き、独立運動は新しい段階にはいった。
ガンディーの登場
マハトマ・ガンディーの登場は、いままで知識人主導であったインドの民族運動を、幅広く大衆運動にまで深化させた。ガンディーによって1919年4月によりはじめられた非暴力・不服従の運動(サティヤーグラハ)は、イギリスのインド支配を今まで以上に動揺させた。数百万の人びとがデモや集会に参加し、多くの地方では商店も店を閉じ、交通機関もとまった。ガンディーは、サティヤーグラハ運動を指導し、インドの各階層の人びとをイギリス製品排斥や地税不払いなど多様な反英運動に組み入れていった。他方、全インド・ムスリム連盟は同じイスラーム国家であるオスマン帝国との関係を強化しながら反英闘争をおこなった。
プールナ・スワラージと塩の行進
1929年、ラホールでひらかれた国民会議派大会(議長ジャワハルラール・ネルー)では、ガンディーやネルーの指導のもと、プールナ・スワラージ(完全独立)を決議され、その後も粘り強く反英・独立運動が展開された。
1930年3月、ガンディーは「塩の行進」を開始した。イギリスは塩を専売とし、貧しいインド民衆からも搾取していた。「塩の行進」は、それに対する抗議であり、海水から塩をつくることを反英独立運動のシンボルとして、アーメダバードからダンディの海岸までの200マイル(約360キロメートル)を29日かけて行進したものである。このような第2次非暴力・不服従運動に対し、イギリスは民族運動の指導者を英印円卓会議にまねいて懐柔をはかったが、成功しなかった。1935年、イギリスは新インド統治法を発布し、各州の自治拡大を認めた。その後、国民会議派と全インド・ムスリム連盟との対立は深まった。
チャンドラ・ボースとインド国民軍
第二次世界大戦では国民会議派から決裂した急進派のチャンドラ・ボースが日本の援助によってインド国民軍を結成し、独立をめざす動きも生まれた。インド国民軍は、日本軍が1942年に英領マラヤやシンガポールを占領した後、捕虜となった英印軍将兵の中から志願者を募ったのがはじまりであった。
独立から現代へ
] 分離独立とインド憲法の制定
初代インド首相ネルー(1920年の写真)戦後、インド内のヒンドゥー教徒とイスラーム教徒の争いは収拾されず、1947年8月15日、イスラーム教国家のパキスタンとの分離独立(インド連邦)となった。イスラーム教徒との融和を説き、分離独立に反対したガンディーは1948年、狂信的なヒンドゥー教徒により暗殺された。初代首相にはジャワハルラール・ネルーが就任し、政教分離の世俗主義という柱で国の統一を図った。1950年に共和制へ移行。同年制定のインド憲法に書かれた正式国名の英語表記は"Indian Sovereign Socialist Secular Democratic Republic"となっており、そこでは社会主義共和国が志向されている。インド憲法では、カーストによる差別も否定された。
非同盟主義
ネルーは5か年計画による重工業化を推進し、対外的には冷戦下にあっても両陣営に属さない非同盟の立場をとった。ネルーは1954年、中華人民共和国の周恩来との間で、領土・主権の相互尊重、相互不可侵、相互内政不干渉、平等互恵、平和共存から成る「平和五原則」をまとめた。こうしてネルー以後、冷戦時代のインドは中立非同盟諸国家の中心となった。
国内では長期にわたって国民会議派が政権を担った。
印パ戦争と中印国境紛争
パキスタンとの対立はその後も続き、カシミール問題をめぐって第一次印パ戦争(1947年 - 1949年)と第二次印パ戦争 (1965年 - 1966年)が起こり、東パキスタン(現在のバングラデシュ)を原因として第三次印パ戦争 (1971年)が起こっている。両国の対立は現在も続いており、1999年にはカシミールのカルギル地区でパキスタン軍と反インド政府活動家が管理ラインを超えてインド軍駐屯地を占領し、両軍が衝突するカルギス紛争が起こっている。
また、中国とは国境の解釈をめぐって1959年から1962年まで武力衝突がつづいたが、中国軍が優位に戦闘を進めた。領土問題では緊張状態が現在も続いている。
核大国化
中ソ対立によって中国が核武装すると国境紛争をかかえるインドも1974年に地下核実験を行って核保有を宣言、世界で6番目の核保有国となった。
2006年7月9日、核弾頭搭載可能な中距離弾道ミサイル「アグニ3」(射程3,500キロメートル)の初の発射実験を行った。当局は当初、発射は成功したとしたが、その後上空でミサイル下部の切り離しが出来ず、目標落下地点には到達しなかったと発表した。
国内政局の変換
1964年にネルーが死去すると、国民会議派のラール・バハードゥル・シャーストリーの短期政権を経て、1966年にはネルーの娘インディラ・ガンディーが長期政権を担った。ところが、長期にわたって議会の多数派を占めてきた国民会議派は地方政党の台頭によって政権基盤が動揺し、1977年の選挙では大敗して、ジャナタ党に政権を譲った。1980年、インディラ・ガンディーが政権に返り咲いたが、1984年暗殺され、後継したインディラの息子ラジーヴ・ガンディーが政権を担った。しかし、かれもまた、辞職後に暗殺されるという悲劇に襲われた。国民会議派の政権はつづき、1997年には、不可触民カースト出身のコチェリル・ラーマン・ナラヤナン大統領が誕生した。
1990年代よりヒンドゥー至上主義の立場をとるインド人民党がアタル・ビハーリー・ヴァージペーイー(バジパイ)らの指導のもと勢力を伸ばし、1998年から2004年まで政権を獲得した。2004年以降は国民会議派でスィク教徒のマンモハン・シン政権がつづいている。
経済発展
アジア最古の歴史をもつボンベイ証券取引所詳細はインドの経済、BRICsをそれぞれ参照
1980年代以降、インドでは「緑の革命」が進展するいっぽうで農民の経済格差もいっそう広がった。しかし、インドは、1997年のアジア通貨危機に際し、中国とならびその影響をほとんど受けなかった。従前よりインドは変動相場制を採用しておらず、このことが為替による投機の拡大、縮小を回避することができたためであった。21世紀に入ってからのインドの経済発展は特にめざましく、ブラジル、ロシア、中国とならんでBRICsと称されている。とりわけIT(情報技術)関連部門の成長が著しい。ムンバイに所在するボンベイ証券取引所は近年、インド株ブームに乗って外国から大量の資金が流入している。
そのいっぽうでは、広大な国土に対するインフラ整備が進んでいないことがしばしば指摘される。2006年8月10日、モンスーンによる洪水の被害者は、東部のグジャラート、南東部のアーンドラ・プラデーシュの2州だけで、約1,300万人に上る惨事となった。
インドの歴史の史料
インド人は、歴史意識を持たなかったと、批判的に語られることがあるが、これは近代的な歴史の叙述、あるいは古代ギリシアや古代中国に発する歴史記述の伝統とは異なった形で、インド人が歴史を語ってきたという事実を述べるに過ぎない。
その最も顕著な例として、プラーナ文献における歴史の語りがある。プラーナ文献は、神話を語る宗教文献として扱われることが最も多いが、宗教的な内容にとどまらず、人々の暮らしの規範や医学、音楽などに加え、歴史も重要な要素となっている。中でも、プラーナ文献の一種であるスタラ・プラーナは、特定の都市や寺院の起源を遡る、歴史意識によって編まれた文献群である。その叙述は、暦年によって系統立てられたものではなく、神々の事蹟や過去の偉人の生涯に関わらせる形で、その文献の主題となる都市や寺院の由緒を正統的に述べることに主眼がある。そのため、インド独特の歴史叙述とも言えるような特徴が見られるのである。
反対に、近代的な歴史学に直接に史料となりうるものに、碑文がある。最も古いものではアショーカ王碑文が有名であるが、王の即位後の年数や暦年が記されていることが多く、この点でもインド人に歴史意識が欠けていたとは言えないと考えられる。
インドの歴史において最も重要な史料である碑文のほかに、貨幣やその鋳型、印章・石柱・岩石・銅板・寺院の壁や床・煉瓦・彫刻などに刻まれた刻文、7世紀にバーナが著した『ハルシャ・チャリタ』に始まる伝記文学や12世紀にカルハナが著した『ラージャタランギニー』などの歴史書、その他の文献、さらにはメガステネース、プトレマイオス、法顕、玄奘などの外国人による記録も、インドの歴史の重要な史料となっている。